問題となっている回転寿司店での迷惑行為！今後の回転寿司店はどうなるのか？

回転寿司店での迷惑行為の様子を撮影した動画が、SNSに相次いで投稿された問題。

迷惑行為をされた大手回転寿司チェーン店では、警察に被害届を提出するなど厳正に対処することを表明して、波紋はますます広がるばかりだ。

近年はインターネットやSNSの普及により、飲食店やコンビニエンスストアなどで客やアルバイト従業員らの迷惑行為の動画が拡散され、度々騒動になっている。

今回の回転寿司店での迷惑行為動画は、2023年1月だけでも“スシロー”、“はま寿司”、“くら寿司”の大手チェーン店3社で撮影されたと見られる悪質ないたずらの様子が、ネット上に複数拡散されている。

その中には、迷惑行為をしている人物の顔が映っているものや氏名・学校名までもが拡散される事態にもなっている。

動画が投稿されている迷惑行為は、レーンで運ばれている寿司にワサビをつけるもの、2貫のうち１貫だけ勝手に箸でとって食べてしまうもの、一度取った寿司の皿をレーンに戻すものや、指を舐めてレーン上の寿司に触るものもある。

あまりにも相次ぐ動画の投稿に、SNS上では「回転寿司店での回転レーンはもういらない！」「回転寿司という形態はもう厳しい」という声も上がっている。

動画を見た人は、「もしかして自分が食べた寿司も迷惑行為をされていたのではないか」「回転寿司店に行ったら迷惑行為をする人がいるのではないか」と不安な気持ちになるのも無理はない。

これだけ大きな問題になり警察や司法が動く事態になっているため、一時的に迷惑行為は減るかもしれないが、また繰り返される可能性がある。

果たして、迷惑行為を防ぐ方法はあるのだろうか？被害を受けた大手各社は、回転レーンの今後の対応をどのように考えているのだろうか。

大手3社のそれぞれの対応は？

Twitterでは、スシローの一部店舗で「ただいま、レーンでのお寿司提供を控えております。

タッチパネルからご注文ください」と書かれたPOPがあるとの複数のツイートがあり、「スシローは回転レーンでの提供を控えているのではないか」と話題になっている。

スシローの広報担当者によると、このPOPは以前からお客が少ない時間に、効率化を図るために使用しているもの。

POPの使用の判断は、各店舗に任せているという。

回転レーンの使用や対応策については現段階では特に決まっておらず、今後検討していく予定だ。

一方、はま寿司では迷惑行為が問題になる以前から、タブレットで注文があった商品を、注文した客の席に高速で運ぶ“ストレートレーン”を導入し、回転レーンの撤廃を進めている。

「現在、はま寿司ではストレートレーンが全体の9割導入されており、ゆっくり回るレーンは残り1割と少なくなっています」と担当者は話す。

今後は約1割残っているレーンも、可能な限りストレートレーンに切り替えていく方針だ。

そして、くら寿司では2011年から寿司の皿にかぶせるカバーを導入している。

カバーにはICタグが取り付けられており、レーンに流れている商品を管理できる仕組みが設けられている。

今後はカバーの仕組みの改良を行ったうえで、回転レーンを存続していく見込みだ。

担当者によると、「品質管理や最適な商品提供のため、お寿司のカバーでお客様がお寿司を手にしたという情報を得ています」という。

この仕組みによって客がレーンに寿司を戻すことを検知することも可能なため、システムの改修を急ピッチで進め、回転寿司ならではの楽しみ方を、今後も提供し続けたいという考えだ。

日本の文化“回転寿司”の未来を脅かす事態

日本で生まれた回転寿司の歴史は古く、1950年代まで遡る。

元禄産業（株）の創設者である故白石義明氏が、ビール工場の製造に使われているベルトコンベアをヒントに、“コンベア旋回式食事台”を1957年に開発したのが始まり。

翌1958年にオープンした“廻る元禄寿司1号店”で初めて登場した後、日本国内に広がった。

その後の長い歴史の中で、回転レーンはどんどんと進化を遂げている。

寿司は日本を代表する料理だが、回転寿司もまた大切な日本の文化であり、海外から日本に来る旅行客の中には回転寿司店を訪れる人は多い。

もしアメリカでこのような迷惑行為を行えば、50億〜100億円もの高額訴訟に発展するため、飲食店での迷惑行為はほとんどないようだ。

ある専門家は、「動画の内容がひどいため、回転寿司店に行きたくない人が続出すればスシローの規模であれば、客が1％減ることで約10億の損失となる。

そのため、被害総額は数十億円になるのではないか」と指摘する。

仮に客が10％減少すれば、100億円規模の損害となる。

また、誰でも触れる状態で寿司をレーンに流すビジネスモデルにおいて、「性善説の限界ではないか」との声も出ている。

今までにも迷惑行為は繰り返されてきたが、今回は問題が大きくなり、各社は厳しい対処をすると話しているため、このような迷惑行為をする人がいなくなるための第1歩になるのか、多くの注目が集まっている。