【激変】小室圭さんNY州司法再試験終了後に激変した姿が目撃される!!

現地時間2月22日、ニューヨーク州の司法試験が終わり、多くの若者たちが会場から現れた。

試験を終え、ほっとした表情を見せる若者が多い中、ギュッと顔をしかめ、うつむきながら歩いてきたのは前回、不合格となっていた小室圭さんだ。

昨年秋にも日本へ帰国した際には伸びきった髪を後ろでポニーテールにして結んでいるのが印象的だったが、この日の圭さんも伸びきった髪を後ろでまとめていた。

新聞記者は、「帰国時の小室さんはスーツ姿で痩せていたこともあり、精悍なイメージがあったが、司法試験後の彼は憔悴しきっていた様子でした」

昨年の12月以降から小室さんの目撃談は途絶えており、試験までの2か月間ずっと自宅マンションにこもりきりで試験に向け勉強していたのでしょう。

運動不足を表すかのように、お腹のあたりがふっくらとしていますし、髪もボサボサ。

しかし、それほどまでに準備をしていにも関わらず、試験後の小室さんの表情には自信が消え失せ、悲壮感が漂っていました。

今回、再試験にも不合格だった場合は、小室さんと眞子さんの新生活にはビザと職場の2つの問題が直面すると言われています。

NY州の弁護士リッキー徳永さんは、「小室さんはまだ学生ビザだと思われ、そうなると今年5月ころにはビザが切れてしまい、現在、就職している法律事務所に残ることもかなり厳しくなるでしょう」

前回の試験に比べて、2度目の試験の方が合格率も低くなるが、日本には帰国するつもりはない小室夫妻には、ある起死回生の策が提示されているという。

他の州のロースクールへ!?

NYの有力日系人たちの情報に詳しい現地の日本人ジャーリストは次のように語ります。

「あくまでもアメリカでの生活にこだわり、これからも弁護士資格取得を目指すのであれば、NY州以外にも目を向けるべきだと思います。小室さんが今後のビザについて在ニューヨーク総領事館と相談しており、その内容は外務省を通じ、日本政府にも伝わってきました。政府による極秘のサポートチームから小室さんに提案されたのがNY退去でした」

また、2月10日に、小室夫妻が住んでいるマンションのすぐ近くで銃撃事件が発生したことによってさらにNY退去の現実味が帯びてきました。

NY州での試験に落ち、他の州での司法試験を受験することについてリッキー徳永さんによれば、「NY州以外ではカリフォルニア州ですが、難易度は高くなり合格率は低くなります。

NYで落ちて、他の州で弁護士試験を受けるというケースはほとんど聞いたことはありません。

小室さんは企業買収などのM&Aに興味を持っているそうですが、その分野でであれば、NY州が最適ですし、他の州で受けるとしても、近隣のニュージャーシー州やコネチカット州になるでしょう」と語った。

しかし、提案されたのは、ウィスコンシン州でロースクールに入学し直すことだったといいます。

ウィスコンシン州はアメリカの中西部に位置しており、同州の大学を卒業するだけで弁護士になることができる制度があります。

同州のロースクールに入学し直せば、学生ビザを取得できるだけでなく、眞子さんの配偶者ビザも得ることができ、アメリカで生活し続けることが可能になります。

眞子さんが転居を拒否

裏技を使うにしても難点は金銭面とされている。

ロースクールの授業料には年間で300万円ほどかかり、弁護士になったとしても年収はNYより大幅に低いとされる。

生活費は異なれど、ウィスコンシン州の弁護士の平均年収は1,500万ほどで、1年目であれば1,000万円くらい。

一方、NY州では1年目でも1,600万～1,700万円ほどになり、大きな差があるとされます。

しかし、小室さんは金銭面については、これまでの貯蓄がある程度あるとのことで、物価の高いNYでも生活を心配してた人に対し、「当面は大丈夫」という風に答えていたそう。

経済的に言えば他州への転出も可能だそうですが、眞子さんの猛反対にあい、断固拒否しているようです。

その理由として、NYであれば美術館や博物館も多く、眞子さんの就職先で有利になること、また、小室さんの弁護士としての活動も同州内に限定されるからと言われています。

NYに渡米してからは眞子さんはイギリス留学以来となる解放感を味わえましたが、ウィスコンシン州は800万人を超えるNYとは比較になりません。

眞子さんは地方ではまた窮屈な日々になるのではないかと心配をしているようです。

また、小室さんの後継者である弁護士のゲイリー森脇氏も「ウィスコンシン州には仕事がないのではないか」と反対したようです。

試験場から出てきた小室さんは以前と比べかなり変わっていましたが、NY退去勧告や眞子さんからの猛反対などで鬱憤が溜っているのかもしれません。

また同氏は、アメリカ生活の継続を最優先にするのであれば、弁護士になる必要はないのではないかと言い、「一般企業の法務部や法律事務所のリサーチャーといった法律の知識を活かした仕事でも就労ビザをとることはできます。そうして働きながら、必要であれば弁護士資格取得を目指すという方が現実的ではないか」と述べました。